社会への発信力強化図る

覚書を交わした各大学の代表

美術文化の発展と教育普及を目的とし、在京の美術系大学6校が「美術系大学連絡協議会」を発足、12月16日(月)に締結式が行われた。

参加大学は女子美術大学、多摩美術大学、東京藝術大学、東京造形大学、日本大学芸術学部、武蔵野美術大学の6校。

抱負を述べる宮田亮平東京藝術大学長

同協議会はこれまで個別で活動していた各大学が連携し、美術文化の発展および教育普及を目的とする学術研究や共同事業、初等中等教育における美術教育への支援、美術文化振興についての政策提言および関連機関への要請などを共同で実施していく。

締結式ではまず宮田亮平東京藝術大学長が「大学に対する国からの要求が厳しさを増す中、各大学の英知を結集し教育と文化の柱を担っていきたい。また科学研究費のより積極的な獲得も目指す」と抱負を述べた。

各大学の声

「グローバル化に伴い改革が求められる中で協議会を発足することで声を挙げ、国に対しても強く働きかけたい」(保科豊巳東京藝術大学美術学部長)

「美術だけでなく音楽、写真、映画など全ての芸術文化に関して一つになって国に対して訴えかけていく。協議会はそのきっかけとなるだろう」（野田慶人日本大学芸術学部長）

「効率の悪い教育への風当たりが強い中で、正解がない美術を投げかけたい。この協議会ではその問題に取り組み、文部科学省などにも提言を行いたい」(甲田洋二武蔵野美術大学長)

今後は協議会としてのPRの具体化、参加大学の拡大などを協議するとともに上野エリアの文化施設とも連携し、まずは2020年の東京オリンピックに向け、発信力強化に努めていくという。

「新美術新聞」2014年1月1・11日号(第1332号)3面より